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歯科衛生士のお仕事って?

歯科衛生士の仕事とは

歯科衛生士の仕事は、歯科医師の指示に従っての治療器具の消毒などの診療補助や患者の歯垢除去などの予防業務、歯みがきなどの保健指導、病院によっては受 付やカルテの整理などの事務作業もあります。歯科技工士は入れ歯や差し歯、金冠、詰物、矯正器具を作る仕事です。歯科助手の仕事には受付業務や会計事務、 診療室での医師や歯科衛生士のサポート業務になります。


<具体的な仕事内容>

①歯科衛生士の仕事内容

歯科衛生士の3大業務の内、1つ目は、「歯科予防措置」です。歯や口腔内の疾患を予防するための処置で、「予防的歯石除去法」と「う蝕予防法」などがあります。むし歯・歯周病の予防は、治療と同様の重要性を持っており、とても大きな意義のある仕事です。2つ目は、「歯科診療補助」です。歯科医院で治療が行われる際、「歯科医師」「歯科衛生士」「歯科技工士」がチームで行動します。歯科衛生士は、歯科医師による治療が円滑に進むよう診療・診断の補助を行います。3つ目は、「歯科保健指導」です。口腔および全身の健康のためには、口腔環境を清潔に整えることが大切。そのために、歯科衛生士が診療所や学校、保健センター等に出向いて、歯の磨き方や食事の取り方などの指導を行います。「歯科衛生士」は厚生労働大臣免許の国家資格であり、歯科分野のスペシャリストとして、多くの人の健康を支える仕事として非常にやりがいのある仕事です。


②歯科助手の仕事内容

歯科助手は、歯科医院などで治療を行う歯科医師・歯科衛生士のアシスタントをする仕事です。具体的には、予約管理・患者応対などの受付業務・会計管理・カルテファイル作成・診療報酬計算・治療に使用する器具の準備・治療で使用した器具の洗浄・滅菌処理・片付け・クリニック内の清掃・患者さんの誘導・介添・歯科医師の治療のアシスタントなどがあります。歯科助手の主な役割は、「歯科医師が治療に専念できるようにクリニックの環境を整え、サポートすること」です。また、受付・誘導・介添業務において、患者さんの不安をやわらげるように、明るく丁寧なコミュニケーションを取ることも大事な役割となります。ただし、サポートといっても歯科医師や歯科衛生士の様に国家資格があるわけではありませんので、医療行為は一切行いません。また、歯科助手には資格は必要なく、基本的には未経験でも歯科助手になることが可能です。歯科助手には高い専門知識が求められるため、各都道府県の医師会や民間団体などの講習会を受講し、認定資格を取得してから応募する方もおられます。尚、前述の通り、歯科助手の業務は多岐に渡り、現場の歯科医院で働きながら学べることも多く、歯科助手として働いてみて、国家資格の歯科衛生士へのスキルアップも可能ですので、「正確な作業が得意な人」や「世話好きな人」、「コミュニケーションが得意な人」は歯科助手に向いていると言えますので、是非興味がある方は挑戦してみてください。


③歯科医師の仕事内容

歯科医師の主な仕事内容として、歯の2大疾患と呼ばれる虫歯・歯周病に関する治療、入れ歯や差し歯の制作と装着、詰め物や被せ物、歯列の矯正や抜歯、治療にかかる保健指導や健康管理も行います。また、ホワイトニングをはじめとする審美領域やインプラント手術などの外科領域の処置も業務に含まれます。その他、正しいブラッシング方法の指導などのホームケア、そして予防のための定期検診なども歯科医師の重要な仕事になります。尚、歯科医師になるには、国家資格の取得が必須となっており、国家試験を受験するためには6年生の歯科大学や歯学部で必要なカリキュラムを修める必要があります。また、合格後は指定された研究施設や歯科診療所で1年以上の臨床研修を受けることでようやく歯科医師として働くことができます。歯科医師の就業場所としては、約85%が歯科診療所となっております。歯科医師は、患者の歯の痛みや腫れなどの原因をつきとめ、治療を通して笑顔に変えていけるお仕事であり、実際に患者からの感謝のお言葉がやりがいと感じて頑張っておられる歯科医師も多くいらっしゃいます。将来的には、高齢者の増加による訪問歯科のニーズが増えていくと予想されており、歯科医師としては、こうしたニーズを捉え時代の潮流に乗っていくことが重要です。


④歯科技工士の仕事内容

歯科技工士は、歯科医療の一端を担う医療技術専門職です。歯科医師の指示書にしたがって、入れ歯・歯の被せ物・歯の詰め物・矯正装置などの作成や加工、修理を行います。高度な精密技工技術とともに、患者さんごとに異なる歯の色や形を把握する繊細な審美感覚が求められる仕事であり、こうした歯科医療を支え、人々の健康と幸福に貢献できるやりがいのある仕事です。主に歯科技工士が作成するものとして、クラウン(歯の被せ物)・ブリッジ・総義歯(入れ歯)・局部義歯(部分入れ歯)・インプラント・矯正装置・マウスガード・エピテーゼなどがあります。歯科技工士は、国家資格の安定した仕事であり、自分の腕で勝負でき、技工物で健康面をサポートできることからやりがいを感じる事も多いと思います。また、超高齢化社会を迎える日本において、高齢者の健康や自立を支える上で歯の健康は不可欠であり、近年では「見た目の美しさ」を追求する審美歯科のニーズも急激に高まっていることから、歯科技工士の役割はこれからますます重要になっていきます。


⑤歯科受付の仕事内容

歯科受付の仕事としては、主に患者の受付・予約受付・電話対応・会計・レセプト・カルテ管理・クリニック内の清掃など、患者さんの窓口となる仕事です。また、事務全般も業務としてある為、書類管理やカルテや会計関係の知識と管理能力も必要とされる仕事です。クリニック清掃や患者さん対応や案内など、庶務雑務を行うため「気配り」や「コミュニケーション力」も大切な能力です。


上記以外にも、カウンセラー・アシスタント・医療コンシェルジュなど、多数の仕事があります。


歯科の業態とは

【一般歯科】 【矯正歯科】 【小児歯科】 【歯科口腔外科】 【審美歯科】 【訪問歯科・その他】 など多岐にわたります。

業態の細分化と適性について

01
一般歯科
<一般歯科は、齲蝕や歯周病を中心とした口腔内の疾病を受け持っています。診療形態の大半は診療所であり、行われる処置もエプーリス除去やインプラント埋入術など、入院を伴わない小手術や、歯牙に限局した疾病であることが多いのが特徴です。また、日本においては、医師と歯科医師で免許が分かれている為、法的には医師が歯科医業を行なうことが出来ません。但し、治療状況によって医業との判別が困難になる場合や、歯科医業であると同時に医業となる場合もあるが、主として大学病院や総合病院の口腔外科で行われることが多い。 >

歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、訪問歯科医師、訪問歯科衛生士、訪問歯科助手、訪問診療アシスタント、歯科助手兼受付、受付、事務、医療事務、医療秘書、医療コンシェルジュ、カウンセラー、アシスタント、コーディネーター、栄養士、管理栄養士、保育士、看護師、経営マネジメント、ドライバー、放射線技師、言語聴覚士

02
矯正歯科
<矯正歯科とは、歯科の診療科の一つで、不正咬合や顎変形症を治療します。一般歯科、小児歯科、歯科口腔外科とともに標榜科としても認められています。具体的にはワイヤーなどによる矯正力により歯を正常な位置に移動させ、あるいは上顎骨、下顎骨の形態変化を起こすことで、審美性や顎口腔機能の回復やその予防を目的とします。不正咬合は多くの疾患や機能障害の原因となり、これを取り除く矯正歯科の役割は大きく、日本では一般の矯正治療には保険が適用されませんが、外科手術を必要とする症例には保険適用があります。>

歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、訪問歯科医師、訪問歯科衛生士、訪問歯科助手、訪問診療アシスタント、歯科助手兼受付、受付、事務、医療事務、医療秘書、医療コンシェルジュ、カウンセラー、アシスタント、コーディネーター、栄養士、管理栄養士、保育士、看護師、経営マネジメント、ドライバー、放射線技師、言語聴覚士

03
小児歯科
<小児歯科とは、一般に成人に至るまでの患者を担当する歯科のことです。病院、歯科医院によっては、18歳までの患者の場合や障害者では20歳を超える患者を診る場合もあります。小児歯科では、成長発育に関する知識はもとより、親への歯科指導などを行う必要性があります。コミュニケーションと行動科学に重きを置かれる診療科でもあり、大学病院などでは、医科の小児科を連携し治療を行う場も多くあります。>

歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、訪問歯科医師、訪問歯科衛生士、訪問歯科助手、訪問診療アシスタント、歯科助手兼受付、受付、事務、医療事務、医療秘書、医療コンシェルジュ、カウンセラー、アシスタント、コーディネーター、栄養士、管理栄養士、保育士、看護師、経営マネジメント、ドライバー、放射線技師、言語聴覚士

04
歯科口腔外科
<歯科口腔外科とは、齲蝕や歯周病の治療を除く顎口腔領域の外科処置を中心としてその疾病全般を扱う診療科です。外科の一分野であると同時に歯科の一分野でもあります。日本では口腔外科に従事する医師はその殆どが歯科医師のほうであり、医師は少ない。これは、咬合などの顎口腔機能が歯科と密接に関わっているためです。ドイツやフランスにおいては医師及び歯科医師のダブルライセンスが必要条件となり、アメリカでも両資格を取得する流れとなりつつありますが、日本においては歯科医師または医師のシングルライセンスで行うことができます。尚、医療法施行令第3条の2、および厚生労働省令に歯科医業として規定されている標榜科名は、歯科口腔外科です。>

歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、訪問歯科医師、訪問歯科衛生士、訪問歯科助手、訪問診療アシスタント、歯科助手兼受付、受付、事務、医療事務、医療秘書、医療コンシェルジュ、カウンセラー、アシスタント、コーディネーター、栄養士、管理栄養士、保育士、看護師、経営マネジメント、ドライバー、放射線技師、言語聴覚士

05
審美歯科
<審美歯科とは、美しさに焦点を当てた総合的な歯科医療分野のことです。歯には機能的な側面と、審美的な側面があり、共に健康に関しては重要な要素であります。但し、健康保険制度での治療は機能的な歯科治療に偏重しがちであり、審美歯科的な治療を行うには限界があります。元々、美容整形外科に美容歯科が存在するものの、審美歯科は歯並びが悪く生まれてしまった人の口元の印象を改善する目的のもので美容整形とは異なります。審美歯科の具体的内容としては、歯列矯正、ホワイトニング、オールセラミック、ラミネートベニア、ダイレクトボンディング、ポーセレンインレー、カンタリング(審美的輪郭形成)、その他特殊材質による人工歯などがあります。>

歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、訪問歯科医師、訪問歯科衛生士、訪問歯科助手、訪問診療アシスタント、歯科助手兼受付、受付、事務、医療事務、医療秘書、医療コンシェルジュ、カウンセラー、アシスタント、コーディネーター、栄養士、管理栄養士、保育士、看護師、経営マネジメント、ドライバー、放射線技師、言語聴覚士

06
訪問歯科・その他
<訪問歯科とは、何らかの身体的、精神的理由で歯科診療所に通院できない方に対し、歯科医師、歯科衛生士が自宅や介護施設、病院等に訪問し、歯科診療や専門的口腔ケアを行う制度のことです。なお、内科等の他科に通院している方は対象から除かれることがあります。2014年4月より医療制度改革の中で在宅医療の推進および医療と介護の連携が強く打ち出されました。このように国は超高齢社会を迎えて、国民が安心して医療や介護サービスにアクセスできるように在宅医療を支える制度を推し進めています。尚、訪問歯科としては、(1)歯科診療、(2)口腔のケア、(3)リハビリテーションの3つが柱として、疾病の内容、疾病のステージや時間の経過とともにその比重が変化していきます。多くの在宅歯科医療のなかでは、3つの柱が同時に必要となります。>

歯科医師、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手、訪問歯科医師、訪問歯科衛生士、訪問歯科助手、訪問診療アシスタント、歯科助手兼受付、受付、事務、医療事務、医療秘書、医療コンシェルジュ、カウンセラー、アシスタント、コーディネーター、栄養士、管理栄養士、保育士、看護師、経営マネジメント、ドライバー、放射線技師、言語聴覚士

歯科衛生士の魅力について

国民の健康と福祉の増進に寄与できる歯科衛生士には、6つの魅力が御座います。


①歯科衛生士の勤務先としては、歯科診療所、病院・市区町村・介護保険施設と多数あります
2018年度の歯科衛生士求人倍率は21.0倍で非常に高くなっております。多くの歯科診療所が歯科衛生士を求めている為、ご自身に合った希望・条件の勤務先を選択することが可能です。


②全国に働く先があります
日本全国に歯科診療所が、68,791施設もあるため転居先でも仕事を探すことが可能です。環境の変化があっても長く仕事を続けられる点は、歯科衛生士の魅力のひとつです。


③プライベートの充実が図れやすい仕事です
歯科衛生士は一般的に夜勤がなく、多くの歯科診療所は19時頃に診療が終わります。急患が入ると残業になる場合がありますが、深夜まで長引くことはありません。また、事前予約制で診察を行う歯科診療所が多いため日々安定して働けます。


④結婚・出産後も続けられます
歯科衛生士が女性に人気な職業である理由のひとつとして「復職のしやすさ」があげられます。結婚・出産で一度離職し、ブランクがあったとしても、復職支援を受けることができます。また、歯科衛生士として活躍される方の半分は非常勤として家庭や育児などと両立して働いています。歯科衛生士は、ご自分のライフステージに合わせて一生続けることができる仕事なのです。


⑤やりがいが大きい仕事です
歯科衛生士の仕事のやりがいや魅力として「国家資格であり一生続けられる」「専門性の高い仕事である」「人や社会に貢献できる」などがあります。


⑥キャリアアップを目指せます
現在、「障害者歯科」「在宅療養」「老年歯科」など、専門分野における口腔健康管理の重要性が高まっており、認定歯科衛生士の資格を取得することで、ご自分の進みたい道へのキャリアアップを目指すことが可能となり、さらに活躍の場が広がります。


歯科業界について

厚生労働省「2016年度 国民医療費の概況」によりますと、歯科診療医療費(国内)は2兆8,574億円となりました。1961年の国民皆保険制度の発足以降、需要は安定して増え続けてきましたが、1983年に医療費抑制策が打ち出されて以降、急速に減速し、健康保険の本人2割負担(1997年)、3割負担(2003年)の保険医療費改正が実施され、患者の負担増とともに受診率の低下が進みました。2005年には改正薬事法が施行され、医療機器を製造し、販売する企業にとってはこれまで以上に高いレベルの品質管理・安全対策の充実が求められるようになりました。また2006年の診療報酬改定では、過去最大の下げ幅となり、保健医療に大きな打撃を与えました。その後、歯科診療報酬は2010年に2.09%、2012年に1.7%のプラス改定となるなど、明るい兆しが見られたものの、長期的に見れば大きな財源を必要とする健康保険制度には、これからも医療費抑制とともに制度改革が行われるものと予想されています。


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